レンタルDVDはなくなる? 米動画配信サービス日本進出の狙い (nikkei TRENDYnet)
2011.09.12 |Category …エンターテインメント
Yahoo!ニュース(nikkei TRENDYnet) - 米国で人気のインターネット動画配信サービス「Hulu(フールー)」が9月1日から、日
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なんで無料版がないのとがっかり。
定額で見放題とのことで、利用の仕方によってはDVDレンタルより安くつくだろう。そこのところが分かれ目なのかなあ。
興味はあるけど、見放題というほど動画を見る予定がないので、しばらく様子をうかがうか。
以下、全文。
nikkei TRENDYnet 9月12日(月)11時4分配信
米国で人気のインターネット動画配信サービス「Hulu(フールー)」が9月1日から、日本でのサービスを開始した。
米国で人気のインターネット動画配信サービス「Hulu(フールー)」が9月1日から、日本でのサービスを開始した。
【詳細画像または表】
Huluはパソコンに加え、スマートフォンやタブレット端末、さらにインターネット接続が可能なテレビやゲーム機器(年内対応予定)でも視聴が可能。クラウド上にデータが用意されているので、例えば、家のパソコンで途中まで見た作品の続きを外出先のスマートフォンで見ることもできる。
動画配信サービスで肝となるのは作品のラインアップだ。HuluにはNBCユニバーサルやウォルト・ディズニーなどの大手映画・テレビスタジオが出資しており、これらが制作する豊富な作品を配信して、米国では人気を集めてきた。日本でも、サービススタート当初から「パイレーツ・オブ・カリビアン」や「スパイダーマン」などの数百本の映画や、「24」「アグリー・ベティ」といった数千話のドラマ作品が配信される。ただし、日本やアジアの作品はまだなく、今後追加されていく予定。レンタルビデオに代わるほどの作品数はない。なお、料金は月額1480円の定額制で見放題。
Huluにとって、米国外でのサービス開始は日本が初。まだ日本での有料動画配信サービスは伸び悩んでいるのが現状だが、そんな日本へ進出した狙いなどをHuluの最高経営責任者(CEO)のジェイソン・カイラー氏にインタビューした。
――初の海外進出先に日本を選んだ理由は?
ジェイソン・カイラー氏(以下、カイラー氏): 3つの理由がある。まず1つ目には、サービスを始めてほしいという日本の消費者からの要望が多かったこと、2つ目は市場規模が大きいこと。そして3つ目は、日本はインターネット環境などが成熟していることだ。
――米国では広告が入る代わりに無料で視聴できるサービスも人気だが、なぜ日本では定額サービスだけを始めるのか。
カイラー氏: 米国では確かに無料版と有料版を用意している。しかし、日本では有料版のほうがより多くのコンテンツを提供できる点と、パソコンでの利用に限る無料版にくらべ、さまざまなデバイスで見られる有料サービスの需要があると考えた。1480円という価格も、価格以上の高いバリューを感じてもらえると考えている。なお、いまのところは無料版を日本で始める考えはない。
――日本では、まだ有料の動画配信サービスが定着しているとは言えない状況だが。
カイラー氏: 米国では有料版サービスを昨年からスタートしたが、全く新しいサービスのため、正直、反応が読めなかった。しかし、10ヵ月で100万人の会員を得られた。これは、喜んで受け入れてもらえたものと考えている。当初考えたのは、まず、サービス内容と使い勝手を実感してもらうこと。日本でも、Huluを知ってもらい、操作が簡単なことを知ってもらえれば利用者は増えていくと考えている。日本では、最初の1ヵ月はフリートライアルというサービスを導入した。また、スマートフォンやタブレット端末などのデバイスを通じて、いつでもどこでも視聴できるHuluは、日本の他のサービスとの大きな違いとしてアピールできると思う。
――日本ではレンタルビデオの市場が大きい。今後はレンタルビデオと競合していくものと考えられるが、米国ではレンタルビデオとの使い分けはどのように進んでいるか。
カイラー氏: 確かに米国でも、かつてはレンタルビデオが非常に大きな市場だった。しかし、いまは完全に変わり、オンラインサービスへほぼ移行したといってもいいだろう。Hulu以外にも、ネットフリックスやiTunesなどオンラインサービスが充実している。外出して、借りに行かなければいけないレンタルビデオとの利便性の差は明らかだ。
――拡大にはコンテンツの充実が必須だ。米国ではコンテンツ会社が設立から関わっていた点で、配信作品数を増やしやすかったのではないかと考えるが、日本ではその出発点が異なる。
カイラー氏: 米国でも最初はFOXとNBCの2社しかなかったが、いまは260のコンテンツホルダーが作品を提供するまでになった。日本でも交渉を続けていく。いまも多くのコンテンツホルダーと契約作業中で、すでにOKをもらっている企業もある。日々、配信作品を追加している状況だ。日本やアジアで制作されたコンテンツについても、映画、テレビ、アニメを問わず、随時追加していく予定だ。
(文/羽田健治=日経トレンディ)
最終更新:9月12日(月)11時4分
引用元:
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20110912-00000003-trendy-inet